アメリカ大統領の選挙戦で、オバマ候補は6億ドルという巨額の献金を集めた。これにより全米7大ネットワークのゴールデンタイムで、選挙戦コマーシャルを流すことができ、勝利へ大きく前進する役割を果たした。

この選挙戦には、インターネットやSNSなどの活用があった。このキャンペーンで採用されたマーケティング手法が「ABテスト」。2通りの打ち出し方、見せ方を用意して、それぞれを同じ条件で実験して、どちらが高い効果を上げたかを検証。“最も効果のある方法”を導き出すために用いられた。

ウェブサイト上において、Aパターンは選挙活動の写真。Bパターンでは家族と写っている写真を用意。より目的を達成しやすいパターンを見つけ出すことを検証した。

その結果、メインビジュアルには「家族が写っている写真」。登録ボタンには「より詳しく知る（LEARN MORE）」が最適であると判断。

この施策により献金額は劇的に増えていき、個人献金者約100万人より約6億ドルの献金を集め、選挙戦圧勝へ大きな役割を果たした。

国内はもとより海外にも広く市場を持つ、ある化粧品メーカー。顧客から寄せられた相談や要望など貴重な声を社内で共有し、商品開発やサービス向上などに生かす取り組みを強化している。

国内では、フリーダイヤルやメール、LINE、手紙などで収集される顧客の声は、年間10万件以上。店頭で集められるのは数万件。さらにはSNS上の声など、さまざまな場面や方法で収集される。

これら顧客の声をテキストマイニングシステムにより、可視化することで目的に応じて分析・活用できる環境を整えている。

商品企画の段階においては、実際に顧客が使用する場面を想定してパッケージ設計や品質表示などに反映。発売後には、顧客が商品・サービスについて、どのように感じたかを解析・検証し、さらに改善を重ねていく。

世界の顧客の声を効率的に収集・分析し、集約されたデータ情報は全社員が共有。企業の価値創造につなげることに全社的に取り組んでいる。

あるカタログ通販企業がスマホを使って、既存の顧客との関係強化につながるデータ収集に取り組んでいる。販売促進の中心的な役割を担っている紙媒体カタログ。その閲覧傾向をデータ化しようとする試みである。

アプリにカタログスキャン機能を付け、顧客はその場ですぐに商品データが分かるようになっている。スマホ画面には商品の在庫数、会員ランクに応じた価格、クーポン利用時の割引価格などが表示される。

これらのアプリで取得された商品スキャンデータをはじめ、ECサイトでのアクセスデータ、そして購買データを組み合わせることで、顧客行動を浮かび上がらせることを狙いとしている。

さらにはコールセンターでの会話内容を、言語解析技術などを使って、どのようなキーワードが購買に結びついたのか、といった解析もできることをめざしている。

ある飲食店では、席の配置や案内の方法によって売上が変わってくる経験をデータで確認して活用。隣に、横に、見ず知らずの他者が座られると居心地が悪い。かといって誰もいないお店も不安。見知らぬ他人との距離はほどよく離れていたほうが居心地がいい。

家族や夫婦、恋人であっても近すぎる距離感はストレス。在宅ワークが増えたポストコロナでは、改めて人との距離や関係性が見直される。住宅設計はむしろ家族との距離を取ることを重視する方向に。

社会心理学者は人と人との距離と心理状態に関する多くの実験を行い、膨大なデータを積み重ねてきた。コロナの時代において、変わりゆく人の距離感と快適さの関係性を調べている。

人間だけでなく、個体同士の距離感は我々の心理に大きな影響を及ぼしている。適切な距離をさまざまなデータから導き出せれば、理想の空間や人生が見えてくる。